がん検診にはさまざまなものがありますが、これらは一般に厚生労働省が示しているがん検診実施の指針にもとづいて、科学的に根拠のある方法により行われているものです。したがって、対象年齢となった人が、推奨される頻度で定期的にこうしたがん検診を受診するようにすれば、がんを早期に発見し、生存率の高い段階から治療を進めることができるようになるのです。ところが、実際に国民のがん検診の受診率を調査した結果によれば、総合的な受診率は30パーセント台にとどまっており、女性がかかりやすいがんである乳がんや子宮がんの検診については20パーセント台と、さらに低迷しています。こうしたことから、国の厚生労働省でもさまざまな施策を実施するとともに、会社の従業員などが加入している各健康保険組合でも、受診率アップに向けた取組みを進めています。

そうした一環として行われているのが、女性向けのがん検診に対する助成金の支給です。検診を医療機関で受けるにあたっては一定の金額を納付しなければなりませんが、すべて自己負担となればますます受診率の低下を招いてしまいます。そこで、年齢や検診の種類ごとに、健康保険組合のほうから上限を決めて助成金を支給するような制度を設けているのです。ただし、当人から申請をしなければ、自動的には支給されないというのが一般的ですので、かならず会社の福利厚生を扱うセクションに照会の上で、申請し忘れのないようにしておく必要があります。